NEWS

ホットトピックス

農事組合法人 増野 (長野県下伊那郡松川町)

農事組合法人 増野 (長野県下伊那郡松川町)

 南アルプス連峰が夕日に映えて美しい、長野県下伊那の増野地区。ここは戦後間もない昭和22年、機械もない時代に鍬一本で開拓した果樹団地です。ある日、農作業で疲れて一息したときに、ふと、際限のない農薬まみれの作業に疑問を感じました。「よく考えたら…開拓した当時はきっと農薬なんか使っていなかったはず」。そこから青年学級での討論が始まりました。収量が減るかも知れない。見た目もよくないだろう。買ってくれるのか?と、不安が突き上げてきました。でも、切り替えないと人も土も危ない!きっと理解されるときがくる。今度は、俺たちも「食の安全」のパイオニアになろう!と、立ち上がったのです。
 1976年から減農薬・減化学肥料への取り組みを開始し1987年に増野リンゴ組合を設立、同時にジュース工場も建設しました。現在は24人の組合員でリンゴ・ナシ・ワイン用ブドウなど多品種を作っています。

いずみさんの人参 (北海道帯広市)

いずみさんの人参 (北海道帯広市)

 有機栽培を始めて三十数年。最初は北海道の冷害に強い土づくりを目指すところから始めました。ところが、「いずみさんの人参は腐らない!?」そんな評判が広まり、学校給食で使われるようになりました。「子どもが食べるとなると、除草剤、農薬、化学肥料…これまでは使ってたけど、これはなんておっかないんだ、と安心なものを追いかけていたら、自然と有機栽培にたどり着きました」。
 泉さんは「ヤマカワプログラム」という農法で栽培しています。堆肥づくりから、光合成細菌をまき堆肥を完熟させ、緑肥を植え込み、畑に良い菌がたくさん増える環境をつくります。まさに自然そのもの。この農法に変えてから「以前よりもおいしくなった」と言われることもあるそうです。
 そんなおいしい野菜を狙うのは…ヒグマさん(北海道!)。畑にいたら一大事なので、ロケット花火を打ち上げ、家族全員でラジオを携え大音量で農作業、まさに命がけ?!
 夏の北海道の長い日照時間と昼夜の寒暖差が育んだ、あま~い有機栽培人参をぜひお味見ください。(ムソー商品部・加藤緑)

2019 年末商材パンフレット

2019 年末商材パンフレット

◆クリスマス Christmas PARTY SELECTION2019
みんなの心と体にやさしくおいしいパーティーメニューを揃えました。
ご注文締切日:12月2日(月)

◆2019 Winter冬の厳選ギフト
ご注文締切日:12月13日(金)

◆ムソーのお正月料理令和二年
伝統の味、素材の持ち味 それらを生かした、こだわりの逸品。
ご予約締切日:12月6日(金)

新しい食品表示のルール ~加工食品の原料原産地表示~

新しい食品表示のルール ~加工食品の原料原産地表示~

一部の加工食品にのみ義務付けられていた原材料の産地表示が、全ての加工食品(※2)に拡大されます。
※1:2022年3月31日までは、食品メーカー等が準備をする猶予期間としています。
※2:外食、容器包装に入れずに販売する場合、作ったその場で販売する場合、及び輸入品は対象外です。
■産地が表示されるもの……全ての加工食品の一番多い原材料
■原則の表示方法……「国別重量順表示」
■新たな表示方法……「製造地表示」、「又は表示」、「大括り表示」

新しい食品表示のルール ~新基準に基づく 製造所固有記号制度~

新しい食品表示のルール ~新基準に基づく 製造所固有記号制度~

新しい食品表示のルール
新基準に基づく製造所固有記号制度(2020年4月1日製造分より完全移行)

製造所固有記号とは
販売の用に供する食品の容器包装への表示事項として、「製造所の所在地及び製造者の名称」を記載する必要があります。
この表示事項は、あらかじめ消費者庁長官に届け出た記号をもって代えることができます。この記号を製造所固有記号といいます。

新しい食品表示のルール ~原材料と添加物の表示~

新しい食品表示のルール ~原材料と添加物の表示~


新しい食品表示のルール
原材料と添加物の表示(2020年4月1日製造分より完全移行)

原材料と添加物は明確に区別して表示することが義務付けられました。
添加物の表示方法については、原則として、全ての添加物の物質名を添加物に占める重量の割合の高いものから順に、原材料名と明確に区分して表示します。

新しい食品表示のルール~栄養成分表示~

新しい食品表示のルール~栄養成分表示~

新しい食品表示のルール
栄養成分表示(2020年4月1日製造分より完全移行)

消費者向けの「あらかじめ容器包装した加工食品」に、栄養成分表示が義務付けられました。

新しい食品表示のルール ~アレルギー表示~

新しい食品表示のルール ~アレルギー表示~

 日本では、全人口の約1~2%(乳児に限定すると約10%)の人が何らかの食物アレルギーを持っているものと考えられています。食物アレルギーの原因物質は、時代の変化とともに変わる可能性があり、国が実態調査等を行い、特定原材料等の見直しを行っています。

ムソーのSDGs

ムソー・ハラール事業の概要

ムソー株式会社 取り扱い商品